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新聞広告

地域・階層を幅広くカバーできるのが新聞広告です。媒体に対する消費者の信頼感が最も高いのが新聞で、広告主への信頼感を高めることができます。

雑誌と違い、読者対象が細分化されていいませんが、地域・階層を広くカバーできるのが新聞です。また、読者層が、若い層の新聞離れの影響で高齢化しています。
さらに、TV・インターネット・ラジオ・雑誌などの5媒体中、媒体に対する消費者の信頼感が最も高いのが新聞です。この、『地域・階層を広くカバー』『読者層が高齢化』『信頼感が高い』の媒体特性を活かした広告原稿を企画・制作することで、費用対効果の高い媒体となります。
新聞広告を出すのが初めてというクライアント様にとって、いちばん重要となるのが、代理店選びと広告料金交渉です。

代理店選びがなぜ重要なのか

新聞広告料金表には定価が掲載されていますが、実際の広告料金とは掛け離れています。そのため、新聞社へクライアント名、広告のスペース、広告掲載条件(掲載日指定があるか、掲載面指定があるか、など)、原稿内容、掲載エリアなどを伝え、クライアント様の希望にそう料金になるよう代理店が交渉するのです。
この交渉で価格が提示されると、新聞社にデータが保存され、それがクライアントの基本料金となってしまいます。つまり、一度、基本料金が決まると、代理店を変えてもそれが常についてまわることになります。

初めての広告審査には企業審査があります

朝日新聞、読売新聞、毎日新聞、日本経済新聞などの全国紙に初めて広告を載せる時は、財団法人新聞広告審査協会の審査が要求されます。
新聞審査協会への審査ですが、審査を受けるためにはあらかじめ会社謄本、会社案内、新聞原稿の見本などを提出しなければなりません。その後、3週間の範囲内で協会の審査員が来訪し、御社を面接して企業審査を行います。そして、A〜Dの評点をつけます。D評価が下ると出稿はできません。D以外の場合は合格です。
一旦合格すると2回目以降は協会の審査はなく、各新聞社の社内考査で出稿の可否が決まることになります。

クライアントの業種や広告内容によって料金が違います

新聞広告料金は、クライアント様の業種や広告内容によって料金がまったく違います。そのため、「〇〇新聞に広告を出したいんだけど、料金を教えて?」とお問合せいただいても、一概には答えられません。一番いい方法は、まずは新聞広告原稿を作り、それを見せて料金の打診をしていただくことです。それが難しいようなら、雑誌に掲載した広告、チラシなど広告見本となるものを用意して下さい。そして、当社へご相談下さい。